最終更新日 2025年5月20日 by tecstv

１.世界のどこに行っても資産価値のあるゴールド

金は古来から装飾品や貴重品として重宝されてきた鉱物で、埋蔵量には限りがあります。
先進国でも発展途上国でも、金の価値は共通しており、世界のどこに行っても資産価値のあるものとして考えられています。

また、貨幣と異なり、変化にも強く、恐慌や株安、紛争といった出来事が起こったとしても価値が大幅に低下するということもないと言われ、安全資産として金を買う人の数は増えるといわれているのです。

その反対に、こうした事が起こると価値が上がるというケースも多いと言われています。
そうした点からも金に投資するという考え方が注目されています。

例えば、金貨や金地金という対象があります。
また、積み立てをして得た純金を金地金交換によって現物取引を行うという方法などもあります。

証券取引は物理的な金の購入や所有を行わずに行われる取引で、先物取引という方法が知られているのです。
そしてこの取引方法には金CFDや投資信託、金ETFなどがあります。
そして、これらの2種類の方法にはそれぞれメリットとデメリットがあります。

２.金の現物取引のメリット

金の現物取引のメリットは、金の実物を保有するということからくるメリットがあり、まず、経済状況や社会的不安などの影響を受けにくいという点が挙げられます。

現に存在する金には価値があり、その価値は災害や戦争、テロなどの社会不安等が増えれば増えるほど価格上昇が見られるという傾向があります。
そのため、そうした状況では貨幣や株などに比べるとメリットは高くなりやすいと言われているのです。

また、無価値になることはないということもメリットです。
ゴールドバーや金貨などの現物資産は社会情勢がどう変化しても価値がなくなることはありません。

そして、古来から貨幣としても用いられてきた歴史を持つ金は、国を問わずにその価値は認められており、換金して貨幣と交換できるというメリットもあります。
そのため、世界共通の価値をもつこの資産には大きなメリットがあるのです。

３.金の現物取引のデメリット

それに対して、この方法にはデメリットも存在しています。
デメリットとして挙げられるのが、金の取引が米ドルで行われるということが基本であるため、円建ての価格についてはどうしても為替変動が影響するという点が挙げられます。

また、金を基にして運用するという場合には、現物資産は預貯金や株式と違って、利息や配当などは生まないといったデメリットもあるのです。
そして、日本円の価値が高くなる円高になると、国内の金価格は下がるのです。
逆に、日本円の価値が低くなる円安になると国内の金価格は上がるという特徴も存在しています。

そして、現物である以上、盗難や紛失のリスクがあるという点もデメリットです。

➡︎金を現物で所有するため、紛失したり盗難されたりすることで無価値になってしまうということがあります。

このようなマイナスの点を防ぐためには、保険に加入したり、安全な銀行の貸金庫を利用する方法が必要です。
そしてこうした対策にははやりそれなりの費用がかかるということがありますので、シンプルに金を購入するということ以外のコストも必要といえます。

４.金の先物取引

現物取引に対して、金の先物取引という方法もあります。
この方法は金の現物取引のデメリットを解決できる方法として注目されています。

そうした意味で、金CFDという方法は、金を指標にするだけで金の現物の売買は行わないという証券取引になっています。
こうした金の先物取引を利用することで、金の現物の紛失や盗難リスクを回避することができます。

金の先物取引のメリットは、金を直接購入するのと比較すると、現物を安全に保管したり、もしもの時に保険をかけるという費用が必要なく、コストは低めになるという点と言えます。

コスト節約可能といえます。
ただし、こうした先物取引が、金の現物を基に行われているということを考えると、金の現物を維持するために係るコストについてはある程度は先物取引には影響しているということがあるのです。

５.金投資信託

また、金投資信託という方法なども金そのものを取り扱わないで行うインベストメントなのです。
このメリットとしては、先物取引よりずっと投資単位が小さな信託で、証券会社が主体となって資金集めを行い、こうして集めた資金を元手として運用して利益の最大化を目指して運用するという方法になります。

こうした方法のメリットは少額から始めることができ、初めて投資にチャレンジする人もスタートしやすいという特徴があります。
運用で得えられた収益金は分配されるため、収益が出ている場合には短期的なメリットが得られるという可能性があります。

一方、この方法のデメリットは、まだまだ選択肢が少ないということや少額でスタートできるけれどもリターンも少ないという傾向があるということが挙げられているのです。